世界保健機関（WHO）が公表した報告書によると、突然変異によって抗生物質が効かなくなった細菌（薬剤耐性菌）の蔓延が近年深刻さを増し、脅威が世界中に拡大している。

　一般的な腸管感染症や尿路感染症をはじめ、肺炎、新生児感染症、淋（りん）病など、細菌が引き起こす疾患では、従来の治療法がもはや通用しなくなっているケースも多くなっているという。

　米国疾病予防管理センター（CDC）は昨年、アメリカ国内の薬剤耐性菌感染者が年平均200万人にのぼり、うち2万3000人が死亡しているとする報告書を発表したが、今回の報告書はその調査範囲を世界全体に広げた内容となっている。

　薬剤耐性菌の増加はわれわれにどのような危険をもたらすのだろうか。アメリカ、ボストンにあるタフツ大学医学部、抗生物質慎重使用連盟 （Alliance for the Prudent Use of Antibiotics）のスチュアート・レビィ（Stuart Levy）氏に話を聞いた。

◆薬剤耐性菌の正体とは？

　感染症を引き起こす細菌のうち、1種類以上の抗生物質に対して耐性（抵抗力）を獲得したタイプを指します。通常の抗生物質では、増殖抑制や殺菌の効果が期待できません。以前は容易だった感染症治療が困難になっています。

◆抗生物質の効力から逃れる仕組みを教えてください。

　耐性菌は、抗生物質を分解または無毒化する能力を獲得して自らの身を守ります。具体的には、ペニシリンなど特定の抗生物質に耐性を示す遺伝子を、突然変 異によって発達させたのです。抗生物質を無毒化する酵素が産生されるように変異する、または抗生物質の攻撃対象となる遺伝子部位が消失するなど、耐性遺伝 子を獲得すれば増殖が有利になります。

　中には5～6種類の抗生物質に対して耐性を獲得した細菌種もあります。こうなると、感染症治療にどの抗生物質を選択するべきか判断できなくなってしまい ます。その上、細菌には外部から遺伝子を取り込む機能が元から備わっています。細菌同士で遺伝子をやり取りして、さらなる耐性を獲得しているのです。遺伝 子が人間に反逆するというSFさながらの事態がいま起きています。

◆薬剤耐性菌が蔓延した原因は？

　端的に言えば抗生物質の乱用です。本来、細菌を駆除するために使用する抗生物質は、ウイルスに対して使うべきではありません。風邪の原因はウイルスで す。にも関わらず自宅に常備して、風邪をひくたびに効果があると信じて服用する人がいます。これはまったくの誤用です。繰り返しますが、抗生物質は風邪そ のものには効きません。必要もないのに抗生物質を使うと、かえって細菌が耐性を獲得する機会を増やす結果を招いているのです。

◆食肉産業で行われている家畜への抗生物質投与などについてはどうお考えですか？

　大きな問題だと考えています。世界で生産されている抗生物質のおよそ80％は、食肉用の牛や豚、鶏に使用されています。投与された家畜は、成長過程で病 気になりにくいうえ発育状態も良くなります。しかし、家畜から排泄された抗生物質はほとんど分解されません。細菌に対する効力を保ったまま土壌や水などの 自然環境内にとどまり、結果として細菌の薬剤耐性を助長することになるのです。

　ただし、アメリカ食品医薬品局（FDA）は既に、業界における抗生物質の使用を段階的に廃止するための対策を打ち出しています。

◆薬剤耐性菌の増殖と拡大を防ぐためにわれわれにできることは何でしょうか？

　まずは、必要なときにだけ抗生物質を使うようにすることです。また、家畜への使用をやめるべきです。多剤耐性菌（複数の抗生物質に耐性を持つ細菌）に対 して効力を示す新たな抗生物質は不足しているのが現状です。いまや人間は、細菌にすっかり翻弄されていると言ってもよいでしょう。

◆新たに開発されている抗生物質はありますか？

　現在、研究が進められている新型の抗生物質は数多く存在します。まだ完成には至っていませんが、少なくともあと一歩の段階までは来ているはずです。

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首都圏で約７０年ぶりにデング熱の国内感染者が出た。東京都は急きょ、ウイルスを媒介した蚊が生息するとみられる代々木公園の駆除を行ったが、驚きなのは 本来、熱帯地方でみられる感染症が都心のド真ん中で発生したことだ。専門家は、地球温暖化による環境の変化を指摘。日本ではみられなかったさらなる熱帯由 来の感染症の流行を警戒する。西ナイル熱に空港マラリア、そして黄熱。迫りくる“熱帯ウイルス”の恐怖とは－。

　埼玉の１０代の女性のほかに、新たに２０代の都内の男性と埼玉の女性がデング熱を発症、国内感染者はこれで３人になった。感染の“震源地”は代々木公園とみられ、東京医大の浜田篤郎教授は「今後も散発的に感染者が出るかもしれない」と話す。

　感染しても半数は発症せず、重症化するのも発症者の約１％というから、深刻に捉える必要はなさそうだが、なぜ熱帯や亜熱帯でみられるデング熱が都内で発生したのか、そこが問題だ。

　環境省関係者は「地球温暖化で平均気温が上昇していることが関係している恐れがある。今年は全国で集中豪雨が頻発し、例年よりも雨量が増えている。こう した環境変化によって、蚊などのウイルスを媒介する動物が増加し、感染症にかかりやすい要因が増えたものと考えられる」と推測する。

　世界保健機関（ＷＨＯ）も、異常気象をもたらすエルニーニョ現象が起きると、雨量が増すなどして感染症の増加につながると指摘。南米で１９９０年までみられなかったコレラの集団発生が、エルニーニョによって海水温が上昇した年に起きたという報告もある。

　今回、国内感染が確認されたデング熱を媒介するヒトスジシマカは、かつては関東地方が北限だったが、最近は盛岡市まで北上したことが確認されている。日本の気候の変化が“熱帯ウイルス”を媒介する蚊の分布に影響を及ぼしている可能性は高い。

　専門家は今後、デング熱だけでは済まない恐れを予測。その１つが、アフリカ・ウガンダの西ナイル地方で最初に見つかり、９９年に米ニューヨーク市周辺で大流行した西ナイル熱だ。

　害虫防除技術研究所代表で医学博士（衛生動物学）の白井良和氏は「北米やアフリカ、欧州から中央アジアに広く分布している。日本にも生息するアカイエカ やヒトスジシマカがウイルスを媒介する。感染した渡り鳥が広域に飛来することが流行と関係しているといわれており、ひと度、ウイルスが入り込めば、感染が 広がる危険性がある」と話す。

　かつて日本でも流行し、５０年代以降は国内での発生例がないマラリアにも注意が必要だ。

　白井氏は「日本で過去に何度も流行し、マラリアの熱病で平清盛も死んだといわれている。流行地域から出発する飛行機の中に入り込んだ蚊から感染が広がる『空港マラリア』の危険はある」と指摘し、こう続ける。

　「今後さらに平均気温が上昇すると、ネッタイシマカが発生する環境もさらにできてくる。この蚊は、デング熱のほかに野口英世の命を奪った黄熱を媒介する。死亡率３０～５０％に及ぶ黄熱病を引き起こす恐ろしいウイルスだ」

　デング熱は、他の凶暴なウイルスがはやる予兆なのか。

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シカやイノシシなど野生鳥獣の肉を食材にする「ジビエ料理」の食中毒を防ぐため、厚生労働省が衛生管理の指針づくりを進めている。ジビエ料理を巡っ ては、地域振興に役立てる取り組みが各地に広がり、メニューに取り入れる飲食店も増加。食の安全を確保する国の基準が必要だと判断した。狩猟シーズンが本 格化する１１月ごろまでに指針をまとめる方針だ。

　指針の作成を進めているのは７月に厚労省に設置された専門家の検討会。鳥獣を解体する器具の扱い方や、内臓の処理の方法、寄生虫やウイルスを殺す加熱の基準などを示す方針だ。

　「ジビエ」は狩猟で捕獲した野生鳥獣の肉を意味するフランス語。国内では野生鳥獣による農作物被害の広がりを背景に注目されるようになった。全国 の農作物被害は年間２００億円以上。環境省の推計によると、２０１１年度のニホンジカ（北海道を除く）の個体数は約２６１万頭で２０年前の約７倍。イノシ シは約８８万頭で約３倍に達する。同省は今年５月、野生鳥獣の捕獲事業を強化するため鳥獣保護法を改正し、１０年以内にシカやイノシシの個体数を半減させ る目標を掲げている。

　こうした対策によってジビエ料理の材料が入手しやすくなり、地域振興に活用する取り組みが始まった。長野県は今年４月、「野生鳥獣対策室」を「鳥 獣対策・ジビエ振興室」に改編。地元の観光団体が参加する研究会を設置し、ブランド作りを目指している。三重県も５月から「みえジビエ登録制度」を開始 し、参加する飲食店や販売店をホームページなどで紹介。千葉県内には１２年３月以降、野生鳥獣の食肉処理施設が２カ所新設された。

　普及に伴い課題となるのが衛生管理だ。牛や豚などの家畜は「と畜場法」などにより衛生管理の規制があるが、野生鳥獣には国の規制がない。シカやイ ノシシの体内からは寄生虫のほかＥ型肝炎ウイルスも検出されることがあり、食肉として扱うには注意が必要だ。現在、３４の自治体が衛生管理の指針を設けて いるが、独自に策定しているため、基準にばらつきがあるのが現状だ。このため、「国として統一の指針が必要」との声が強まっていた。

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